【徹底解説】iDeCoは絶対に不要です!!

マネマネ-iDeCo

 

1.iDeCoの仕組み

iDeCoは今や多くの方が行なっている資産運用となり、『初めての資産運用=iDeCo、NISA』 というイメージもついています。しかし、正直にお伝えすると、iDeCoは不要です。とりあえずiDeCoやっておくか!というレベルの考えで始めると間違いなく後悔するため、iDeCoを検討している方は必ず最後までお読みください。

すでにiDeCoを始めている方にも逃げ道もありますので、最後までお読みください。

 

iDeCoとは?

個人型確定拠出年金のこと。毎月5000円〜23000円の間で積立をし、60歳以降にお金を受け取れる。老後対策に特化した商品。 

 

マネマネ-iDeCoの仕組み

iDeCoは毎月一定額を積立て、60歳以降に積立額+運用益を得られる商品となっております。積立中は所得控除を受けられ、運用益にも税金がかからないので、人気となっています。 

仕組みとしては単純で少額から始められる商品ですが、ご自身の年収でどのくらいの所得控除が受けられ、運用益はどのくらい得られる予測なのか!をご存知ですか?

これを知ってしまうとiDeCoには全く魅力を感じなくなってしまうかと思います。今までiDeCoが良いと思ってきた方には申し訳無いですが、これから記載していくことが真実です。

 

2.iDeCoが不要な理由

iDeCoが不要な理由を4つの観点から解説をしていきたいと思います。

2−1.流動性

資産運用を検討する上で大切なことは流動性の有無です。

流動性とは?

資金がすぐに現金化できるか。入出金がすぐにできるか。銀行口座は即日入出金できるため流動性が良く、iDeCoは60歳まで入れた資金は出金できないため流動性が悪い。

例えば5年後、10年後に50万円、100万円といった突発的な支出が発生し、その時の貯金が少なく、iDeCoには積立てはいるけど、資金は引き出せない。

それとも、5年後、10年後に50万円、100万円といった突発的な支出が発生し、その時の貯金が少ないけど、資産運用商品から引き出して対応できる。

あなたは、どちらが良いですか?

iDeCoは完全に老後対策となっているため、60歳まで資金を引き出せないことは納得している方もいらっしゃるかと思いますので、それ以外の理由について見ていきます。

 

2−2.節税額

『iDeCo=所得控除できる』というイメージが一人歩きしていますが、ご自身はどのくらいの所得控除を受けられるか把握していますか?

楽天証券のシミュレーションを使って確認していきたいと思います。

 

マネマネ-iDeCoシミュレーション

 

上記画像をご確認ください。

年齢:30歳、職業:公務員、年収:400万円、積立額:1万円でシミュレーションした結果、毎年の節税額は18,000円です。これが多いと感じられるか少ないと感じられるかは人それぞれかと思いますが、全ての資産運用商品を把握している立場からお伝えすると、とても少ないです。はっきり言ってこれだけしか節税にならないの?という感想です。

年齢、年収、職業でも節税額は変わってきますので、一覧にまとめて見ました。

 

◾︎条件

積立額:2万円

職業:会社員

 

年収 100万円 200万円 300万円 400万円 500万円 600万円 700万円 800万円 900万円 1000万円
年齢
25歳 0万円/年 3.6万円/年 3.6万円/年 3.6万円/年 4.8万円/年 4.8万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年
30歳 0万円/年 3.6万円/年 3.6万円/年 3.6万円/年 4.8万円/年 4.8万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年
35歳 0万円/年 3.6万円/年 3.6万円/年 3.6万円/年 4.8万円/年 4.8万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年
40歳 0万円/年 3.6万円/年 3.6万円/年 3.6万円/年 4.8万円/年 4.8万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年
45歳 0万円/年 3.6万円/年 3.6万円/年 3.6万円/年 4.8万円/年 4.8万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年
50歳 0万円/年 3.6万円/年 3.6万円/年 3.6万円/年 4.8万円/年 4.8万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年
55歳 0万円/年 3.6万円/年 3.6万円/年 3.6万円/年 4.8万円/年 4.8万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年 7.2万円/年

 

ご自身でも調べてみたいという方は、楽天証券のサイトをご利用ください。

dc.rakuten-sec.co.jp

 

ただ、これでもまだiDeCoが不要な理由にも決定的な理由にもならないかと思いますので、次は運用益について見ていきます。

 

2−3.運用益

先ほどの条件と全く一緒で、楽天証券のシミュレーションでどのくらいのメリットがあるのかを見ていきます。

◾︎条件

積立額:2万円

職業:会社員

 

年収
100万円 200万円 300万円 400万円 500万円 600万円 700万円 800万円 900万円 1000万円
積立額
(運用年数)
運用益
(利益率)
積立額
(運用年数)
運用益
(利益率)
積立額
(運用年数)
運用益
(利益率)
積立額
(運用年数)
運用益
(利益率)
積立額
(運用年数)
運用益
(利益率)
積立額
(運用年数)
運用益
(利益率)
積立額
(運用年数)
運用益
(利益率)
積立額
(運用年数)
運用益
(利益率)
積立額
(運用年数)
運用益
(利益率)
積立額
(運用年数)
運用益
(利益率)
年齢
25歳 840(35) 643(76%) 840(35) 643(76%) 840(35) 643(76%) 840(35) 643(76%) 840(35) 643(76%) 840(35) 643(76%) 840(35) 643(76%) 840(35) 643(76%) 840(35) 643(76%) 840(35) 643(76%)
30歳 720(30) 445(61%) 720(30) 445(61%) 720(30) 445(61%) 720(30) 445(61%) 720(30) 445(61%) 720(30) 445(61%) 720(30) 445(61%) 720(30) 445(61%) 720(30) 445(61%) 720(30) 445(61%)
35歳 600(25) 292(48%) 600(25) 292(48%) 600(25) 292(48%) 600(25) 292(48%) 600(25) 292(48%) 600(25) 292(48%) 600(25) 292(48%) 600(25) 292(48%) 600(25) 292(48%) 600(25) 292(48%)
40歳 480(20) 176(36%) 480(20) 176(36%) 480(20) 176(36%) 480(20) 176(36%) 480(20) 176(36%) 480(20) 176(36%) 480(20) 176(36%) 480(20) 176(36%) 480(20) 176(36%) 480(20) 176(36%)
45歳 360(15) 93(25%) 360(15) 93(25%) 360(15) 93(25%) 360(15) 93(25%) 360(15) 93(25%) 360(15) 93(25%) 360(15) 93(25%) 360(15) 93(25%) 360(15) 93(25%) 360(15) 93(25%)
50歳 240(10) 39(16%) 240(10) 39(16%) 240(10) 39(16%) 240(10) 39(16%) 240(10) 39(16%) 240(10) 39(16%) 240(10) 39(16%) 240(10) 39(16%) 240(10) 39(16%) 240(10) 39(16%)
55歳 120(5) 9(7%) 120(5) 9(7%) 120(5) 9(7%) 120(5) 9(7%) 120(5) 9(7%) 120(5) 9(7%) 120(5) 9(7%) 120(5) 9(7%) 120(5) 9(7%) 120(5) 9(7%)

(単位:万円 千円以下は切り捨て) 

 

例えば、30歳、年収:300万円の場合ですと、

積立額:720万円(期間:30年)

運用益:445万円(利益率:61%)

となる訳ですが、30年間で61%となりますので、1年あたりに換算すると、61%÷30年=2.03%/年という予測となります。

 

確かに、節税しながら、貯金するよりも利回りは良い(銀行金利:0.001%/年)ので始められる方が多いのですが、ここが落とし穴です。

日本人の多くは投資経験がなく、貯金の金利と比較されるため、この低い年利でも満足しがちなのですが、これは投資経験の無さから来る決定的なミスです。そのため、投資、資産運用に知見のある方は基本的にiDeCoは行なっていないです。

 

2−4.運用先

ここまでiDeCoで得られる節税額と運用益について見てきましたが、次は運用先についてチェックしていきます。ここまで細かく見たことは無いかもしれませんが、資産運用する上で大切なチェックポイントとなりますので、引き続きお付き合い下さい。

 

マネマネ-iDeCo運用先一覧

 

楽天証券でiDeCoの運用先を検索すると、上記画像のような画面が出てくるかと思います。全ての運用先の中身をチェックすると大変なので、代表的なものだけチェックしていきます。

 

◾︎楽天・バンガード・ファンド(全米株式) 

マネマネ-楽天バンガード

運用先TOP10が表示されておりますが、いかがでしょうか?聞いたことあるような会社が多いのではないでしょうか?それもそのはずで、世界時価総額TOP1位〜15位までのアメリカ企業をメインに運用されているためです。

 

さて、ここまでiDeCoの節税額、運用益、運用先についてチェックしてきましたが、ここからが本題です!本題まで約4000文字ほど要しました。iDeCoと積立NISA、iDeCoと変額保険で比較した上で、どっちが良いのかでiDeCoが不要な理由がよく分かるかと思います。 

3.iDeCo以外で検討したい商品

3−1.積立NISA

まずはiDeCoと積立NISAで比較をしていきます。

◾︎条件

年齢:40歳

年収:400万円(節税額が影響)

積立額:2万円/月

マネマネ-iDeCoと積立NISA比較

年齢 40 41 42 43 44 45 46 47 48 49 50 51 52 53 54 55 56 57 58 59 60
積立額(累計) 24 48 72 96 120 144 168 192 216 240 264 288 312 336 360 384 408 432 456 480 480
iDeCo                                         691
積立NISA 25 52 82 116 152 193 237 285 338 395 457 524 597 676 761 852 950 1055 1169 1290 1420

(単位:万円 iDeCo、積立NISAは積立額+運用益で記載、iDeCoは毎年の節税額も含む)

 

iDeCoの結果は楽天証券のシミュレーション結果を使用し、積立NISAはS&P500の20年の平均利回り(6%/年)を使用しております。

S&P500とは?

米国の主要企業500社で構成される指数。世界で最も優良な投資先。日本でいう所の日経平均(日経225)に該当する。

 

いかがでしょうか?

iDeCoと積立NISAで比較した場合、最終的には2倍ほどの差が開きます。また、iDeCoは60歳まで資金を引き出すことができないため流動性が悪いですが、積立NISAはいつでも資金の引き出しができるため流動性が良いです。

ただ、積立NISAは年間40万円(3.3万円/月)という積立額に上限が設定されているため、もっと投資したいという方はiDeCoと積立NISAの両方をやるという選択肢が生まれてくるかと思います。

そんな方のために、次は変額保険と比較していきます。

 

3−1.変額保険

変額保険とは?

保険と株式を掛け合わせたハイブリット商品。

変額保険の仕組みについては、この記事をチェック下さい。

mone--mana.jp

 

◾︎条件

年齢:40歳

積立額:2万円/月

マネマネ-iDeCoと変額保険の比較

(単位:万円 iDeCo、変額保険は積立額+運用益で記載)

 

変額保険の運用先と利回りをチェックしていきます。

マネマネ-変額保険の運用先

(東京海上日動あんしん生命 マーケットリンク 外国株式 21年5月時点)

先ほどiDeCoも運用先のTOP10銘柄をチェックしましたが、いかがでしょうか?ほぼ同じです。ただ、国がアメリカ企業以外30%含まれていることが違いとしてあります。

 

次に運用実績についてチェックしていきます。

マネマネ-変額保険の運用実績

(東京海上日動あんしん生命 マーケットリンク 外国株式 21年5月時点)

先ほどのiDeCoと変額保険を比較したグラフでは11%/年の実績を使用しましたが、21年5月時点だと59.11%の実績が出ています。これはコロナショックが発生したため、運用実績が拡大しました。そのため、コロナショック発生前の実績を使用しました。

 

経済ショックが発生すると、利回りが増える理由について原理が分からない方は、こちらの記事を参考にしてみてください。

 

mone--mana.jp

 

先ほどは11%/年の利回りで60歳時点で979万円だったかと思いますが、実際はこの予測の約5倍ほど増えている状態になっています。さらに保険という商品なので、死亡保証も付きますし、積立NISAのように流動性もあります。

 

いかがでしたか?

このように他商品と比較すると、iDeCoは不要だということがよく分かったかと思います。iDeCoをやるならば、積立NISAと変額保険を選択した方がメリットはあります。

 

4.iDeCoを既に始めてしまった方向けて 

iDeCoは基本的に一度始めてしまったら途中で辞めることはできません。一部例外はありますが、多くの方は該当しないため、減額措置を取るしかありません。そのため、すでにiDeCoをやられている方は、MINの掛け金である5000円/月に変更し、減額した分の資金を積立NISAか変額保険に回した方が、メリットは増えてきます!

 

5.お問い合わせ

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